他業界からの提言
故ピーター・F・ドラッガー
これまでは、人財紹介の実務者としての提案をさせていただいてきましたが、今回は私の言葉ではなくグローバルステージで活躍する３人の人物の言葉を紹介させて頂きます。
故ピーター・F・ドラッガーはハーバード・ビジネス・レビューで次のように語っています。
『今日、全ての企業が口を揃えて「人材こそは我が社の宝である」と言っている。しかし、そのとおりに実践している企業はほとんどないし、それどころか、実は人材の重要性を軽視し、恐怖（解雇、ペナルティーなど）で人材を管理する旧態依然とした方法論でことにあたっている。ほとんどの経営者は、無意識のうちに19世紀の経営者と同じように、「我々が人材を必要としている以上に、彼らは我々を必要としているのだ。」と信じ込んでいる。しかし、実際に企業は、製品やサービスのマーケティングを行なうのと同様、またはそれ以上に、スタッフのマーケティングを行なわなければならない。企業は人を集め、これを維持し、評価して報酬を与え、さらにやる気を起こさせ、彼らに奉仕して、満足してもらわなければならないのである。』
簡単に言えば人材は大切だけども実際は大切にしてないということです。もちろん、科学的なデータに裏付けられた言葉です。
次にドラッガーの言葉を証明するかのかのようにフレデリック・F・ライクヘルド（ハーバード大学MBA）は著書である「ザ・ロイヤルティー・エフェクト」で次のように語っています。
『生産性の向上について検証した場合、ロイヤリティー（雇用主に対する忠誠心）に訴求する戦略の強みが明確になっている。あるチェーンで加盟店をロイヤリティーと生産性に従って格付けしてみると、社員定着率で上位3分の1に入るところはやはり生産性でも上位3分の1に入り、社員1人当りの売上は定着率で下位3分の1の店に比べて22％高い事が判明した。
社員定着率が極端に低いファストフード業界にも、相対的な社員ロイヤリティーの効果は見られる。あるチェーンで加盟店ごとの年間離職率を調べてみると、100％を大幅に下回る店から300％を上回る店まで、非常にばらつきがある事がわかった。さらに、離職率の低い店（平均100％）は、離職率の高い店（平均150％）に比べて、利益率が50％高かったのである。』
この2人の言葉をどう思われるか。
業界が違うから当てはまらない、アメリカのデータは日本には通用しない、と終わらせることはできません。人材を生かせば収益は上がり、人材を生かさなければ収益は上がらないという事実を、先ず認めるところからスタートして頂きたいのです。
また、歯科人材問題について成功している方々には関係ない話しだとも思わないで頂きたいのです。
最後に世界的に知られるマーケティングの戦略家、アル・ライズとジャック・トラウトのマーケティング法則の一つを紹介します。
『成功はしばしば放漫につながり、放漫は失敗につながる。』
今井 義博
